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実はSEOやらなくても上位表示は可能です。
SEO会社は商売だからいろいろ言って必要性をアピールしますが、人々に支持される内容があれば何ら対策など必要ありません。
それを実証しているのがATV あさひテレビジョンのWEBです。
検索エンジンのアルゴリズム、表示の仕方、相関関係などを分析するため、ATV
WEBはわざとリンク登録やバナーなど宣伝手法を利用しません。（あちこちのサイトに登録するとトレースがやりにくくなるから）
最初にポイントとなる少数のサイトへリンク登録。それを追跡することで検索エンジンの仕組みを分析し理解します。
これまでの分析で言えることは「いかに人々の支持が大きいか」ということです。
ここでは詳細を書きませんが、キーワードの合致も重要、しかしリンクや他のドメイン、サイトでの出現率も見ているということです。
つまりあちこちのWEBやブログで話題に上るとかリンクされることが上位表示にもつながると言うことです。
低レベルSEO業者では客に有効性をアピールするのに「狭いキーワード」を使って納得させる（優良であることを装う）場合があります。
どう言うことかわかりやすいように例をだせば・・・
*狭いキーワード
検索ワードに「ATVあさひテレビジョン」と入れれば当然「ATVあさひテレビジョン」が上位に表示されるでしょう。
（絞り込んでいるからあたりまえ）
たとえば「あさひ屋」という「おそば屋」さんがあったとします。
「そば」というキーワードで検索して上位にでればすごいですが、余程じゃないとこれは厳しい。
「あさひ屋」ならかなり絞れますので上位表示が可能でしょう。ただ全業種の「あさひ屋」と勝負することになるので、「そば＋あさひ屋」とすればまずトップになるのでは。
ただ同名が多い屋号だとトップになるかどうかは力関係で微妙ですが。
これ、検索の仕組みについてお客さんが詳しくなければ納得してしまうかもね。
だから「普通の人が普通に思いつくワード」「誰でも入れそうな文字列」を入れて検索結果が上位になるかどうかを確かめる。これが大事なんですね。
実例
キーワードがピンポイントでない普遍的な誰でも使いそうなワードで調べことが大事です。
たとえば「経済 自動車」というキーワードで検索してみましょう。
2008/12/1時点で「13,500,000 ページ中の31番目」にATV Newsのページがヒットしました。
強豪ひしめく競争激しいワードの分野で、この総数で31番目なら善戦でしょう。 |
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もちろん表示順位は時々刻々と変化します。
200811/26の時点では「12,300,000 ページ中の25番目」でした。
金融危機の関係で自動車産業関係の報道が増えたためでしょう。
上のように全体数が「13,500,000 ページ」に増えました。
このようにサイトの力関係だけでなく、様々な要因で順位が変動することをご理解いただけたことと思います。 |
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ほかのキーワードではどうでしょう。 |
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左側「生テレビ」
「1,680,000 ページ中の17番目」
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右側「資源 輸送」
「2,120,000 ページ中の11番目」 |
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ATV WEBは10年以上運用していますが、今日までSEOや宣伝したことは一度もありません。
それは報道の観点からインターネットや検索サイトの仕組みを理解し把握するためです。
今や中心的な情報インフラとなったインターネット。
市民サイドに立つATVが解明することは、
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よりよい使い方や応用技術を広く社会や皆様に提案できますし、相談やアドバイスも利用者の側に立って応えられる |
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ネットはその特性や機能から思考や行動、感情も含めた深い情報まで特定の組織・団体に握られてしまうので、それらへの牽制・抑止が必要。
情報危機に対するの早期発見が特に重要なため、国民側に立つ仕組みに詳しい者が注視する事が望まれる。情報を握る側の注視・検証では、行動や考えなどを明らかにする保証はない。 |
それがインターネットユーザー＝国民にとっても日本国にとっても大変重要であり、「知る」必要があります。
だから90年代から長い時間を要し、大変な手間と労力とコストをかけてATV WEBを運用しているのです。
インターネットと検索サイトの全容解明と詳細分析には
1.アクセスの非常に多いサイトを持っていること
2.自己宣伝（リンク登録やバナー広告、掲示板等の書き込みなど）はしないこと
3.設備を自己所有すること
上記の三条件を満たす必要があります。
実は1.と2.は通常相反する条件です。
普通のサイト管理者ならリンク登録などWEBサイトの宣伝はするでしょう。
しかし全容解明と詳細分析には、リンク登録などの宣伝行為は邪魔になります。
なぜなら水面の波紋とその伝わり方広がり方を調べるとき、できれば始まりの一石は少ない方がトレースしやすい。
リンク登録をたくさんしてWEBを宣伝すると言うことは、土砂降りの雨の時の水面を観察するようなもの。
波紋ありすぎて分析できません。
この三つが条件が揃うといろいろわかります。当然SEOについてもです。
なにしろ日々・長年の実際に検証した結果を持っているのですから。
くどいようですがATVのサイトは検証に必要な最低限のリンク登録だけです。
それにも関わらず検索サイトの巡回頻度はかなり短時間で、上の検索結果例のようになぜかかなりの高順位です。
なぜだかは聡明なみなさまにはもうおわかりですね。
SEOやっているところはご自分でポータルサイト（リンク集でない）用意すれば良いのに。
そのポータルが検索上位になればお客さんのサイト引っ張り上げられるのに。
専門ならご自身のサイト、上位にすることぐらいわけないでしょう。
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金融危機・経済縮小で法人税収が落ちると、国や自治体の予算支出をいじらないと減収分どこかが穴埋めしなければなりません。
ご家庭で例えれば、収入減っているのに好調時の生活水準そのままっていうのはあり得ないでしょう。
ふつうは収入に見合ったお金の使い方になっていくものでしょう。
税の不足分を負担は誰のところに回されるのか。だから商売を活性化しないといけません。
経済はお金が回ることが大事ですから。
そのためにも官民あげてITを有効活用し、コスト低減と商機拡大に努め、増税率がなるべく最小で済むよう頑張りましょう。増税は消費の落ち込みにもつながりますから。
官は使い方の検証をもっとやるように。血税が効果的に生かされる使い方がされたか、事前だけでなく事後も検証しましょう。
波及効果が小さい利益供与は結果、良いことなんてありません。
海外債務があるから大丈夫なんて思っていないと思いますが、滞ることや債権放棄を求められたら困るでしょう。
世界的な経済縮小なのですから、高くくりはやめましょう。油断は危険です。
そのしわ寄せは国民と弱者へ・・・なんてもってのほか。その国民からの血税もあなたたちの給料に含まれているのですから。
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検索エンジン利用者は上位4ページまでしか見ないという報告もあります。粘っても10ページ程度か。
上位にいないと「存在しないのに等しい」といわれるのはこのため。
2006年10月末時点でサイト数が1億143万ある。（英Netcraft調べ）
当然ページ数は数十億になるだろう。
目立つことだけを目標に置いたWEB作りやSEOはダメ。良心的に利用者本位でやっていれば結果は自ずとついてきます。
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数多くのWEBサイトがある中で、自分のサイトを選んでもらうにはどうしたら良いか。
検索エンジンでの上位表示と答えるのが一般的だが、WEBを見せることだけが目的ならそれでも良いだろう。
しかし実業に結びつけるのなら上位表示だけでは不十分だ。
WEBの内容があるのは当然のこと。むしろ実業がきちんとしていることが基本になる。
店構えが立派でも味が悪ければ食べに行かないでしょう。
きれいな表装や箱に入っているお菓子でもまずければ買わないでしょう。
WEBも一緒です。基本を忘れたらダメ、基本が大事と言うことです。
SEO（検索エンジン最適化）でいくら上位表示を狙っても、内容が伴わないWEBでは一見で終わり実業には結びつかない。
ビジネスで言えば閲覧者の意図した内容（見たい内容）がWEBサイトになければそれで終わり。
当然リピートも無ければ売上げも立たない。
間違ってもレベルの低いSEO会社の口車に乗って上位表示にこだわりすぎたり、キーワードに引っかかりやすくするため背景と同色のワードを列記したり、などしないように。閲覧者の反感を買い逆効果です。
相手は商売だからうまいこと言うのは当然。金払って反感買ったら何のためのネット利用かわかりません。
ばかばかしいかぎりです。
依頼するのならどの程度の実力があるか実績を確かめて、信頼のおける良心的な業者さんに頼みましょう。
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リンク集やサーチエンジン的なWEB紹介をしているサイトは、接触の機会を増やすことに寄与することもあるので一線を越えなければサイト製作者にはプラスになるでしょう。
ただ上のようなページ設計や文言を主導的におこなう専門会社では、本人に悪意が無くてもクライアントの要求に応えるため一線を越えてしまうこともあります。
これがネット利用者にとって良いか悪いかは考えればわかることでしょう。
現在はインターネットで証券市場に簡単に影響を与えることができる状況にあります。
結果的に情報操作につながることにもなります。
ちなみにATVは情報操作についても検証しています。
もしもWEBをやっていなかったらわからなかったでしょうが、実際サイトを運営し利用者とコミュニケーションが取れていると検証は簡単にできます。
フィルタリングも情報操作のひとつと判断しています。
成人向けや犯罪助長などの公共を害することが明らかなサイトのフィルタは当然ですが、そうでないものを特定の意図を持ってフィルタすることは問題があります。
例えばある不祥事があってもそのことだけ検索に引っかからない、サイト関連表示に入らない、としたら大いに問題です。
中小の検索サイトなら技術レベルという背景もあって、適切な反映ができないこともあるでしょう。
しかし大手サイトでこのような問題があれば、その利用者数や影響力を考えても遺憾なことでは済まされません。
検索品質や技術力を謳い文句にしているのなら、なおのこと矛盾が出てきます。
フィルタを解除したらヒットするのであれば、フィルタより上位の時点で操作がなされている（人による介入）、ということも疑われます。
ただ単純に技術レベルが言われている程ではない、と言うことであれば優良誤認になってしまいます。
多くの人が注目するような事象で操作が行われた場合、時系列や比較などで検証するとアウトラインが見えてきます。
このような社会的影響のあるケースに使われることは利用者の判断基準となる「知る」を妨げることになります。
これは公共の利益に反することです。
利用者、消費者に誤認させまたは対応の遅れが損害につながることにもなりかねません。
自己責任の世の中になっている以上、事実をありのまま知ることができる必要があります。
情報を判断して自ら対応する。その結果誤っても判断した自分に帰結する。これが自己責任と言われているものでしょう。
だから特定の利益者のみ益するような情報操作は困るのです。
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